コピーライト表記に年号は必要？ ©の意味と書き方とは ― コラムーベイクロスマーケティング株式会社

Webサイト制作時には、ページの最下部にコピーライトを表記するのが一般的です。
「コピーライト表記＝著作権を表すもの」ということはよく知られていますが、

・©とテキストのCopyrightは併記するべきなのか

・年号は入れるべきなのか

・年号を入れるとしたら、公開した年なのか更新した年なのか

など、書き方で悩まれている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、日本国内のWebサイト制作におけるコピーライト表記について解説します。

「©」と「Copyright」の違いは？

WebサイトやECサイトでは、「©」とテキストの「Copyright」を併記しているページをよく見かけます。
「©」と「Copyright」はどちらも同じ意味ですが、実はこの二つには明確な違いがあります。

「©」は万国著作権条約に加盟している国で有効なマークで、これを入れることによって、著作権の所持者を明確に表すことができます。
言い換えると、このマークが入っていない著作物は、条約上では保護されないということになります。

「(C)」という表記もたまに見かけますが、かつてのパソコンでは「©」が文字として登録されていなかったり、機種依存文字となっていたため、この表記が使われることがありました。
歴史のあるWebサイトでは、慣習により現在も「(C)」を使用している場合があるようです。

一方「Copyright」というテキストでの表記は、世界条約等によって決められているものではありません。
この表記はかつてアメリカで使用されていたもので、当時のアメリカでは「©」の他に「Copyright」「Copr.」という表記が認められていました。

現在も米国著作権法第401条に規定があるものの、万国著作権条約で認められているのは「©」のみです。
そのため、正規の書き方という意味ではテキストの「Copyright」は不要ということになります。

実はコピーライト表記は必須ではない？

Webサイト制作時にはコピーライト表記が必須のように思われますが、実は日本の著作権上では、表記が義務付けられているわけではありません。

日本では、コピーライトについて規定する「万国著作権条約」と、著作権法について規定する「ベルヌ条約」という２つの国際条約に加盟しています。

万国著作権条約

万国著作権条約では、著作物の登録が必要な方式主義を採用しています。
この条約では、著作物の登録を行ったうえで「©」「著作物の発行年^※」「著作権保持者の名前」を表記することが義務づけられています。

※著作権には保護期間があり、個人の場合は死後70年まで、団体名義の場合は公表後70年までとなっています。
著作物の発行年は、残りの期間を明確にするために必要となります。

ベルヌ条約

ベルヌ条約では、著作物の申請手続きが不要な無方式主義を採用しています。
無方式主義では、著作物を創作した時点で自動的に著作権が付与されます。

ベルヌ条約と万国著作権条約の両方に加盟している場合は、ベルヌ条約が優先されます。
そのため日本においては、著作権の登録が必要なく、コピーライト表記も必須というわけではありません。

コピーライト表記を行う理由とは？

前述の通り、日本国内ではコピーライト表記は必須というわけではありません。
しかし、Webサイト制作の現場では、慣習的に表記を入れるのが一般的です。

当社でも、Webサイト制作時には必ずフッターに表記をお入れしています。
これは、認知度の高い「©」によって著作権があることを明示し、無断コピーや無断転載を防ぐためです。

日本でも著作権登録ができる？

著作物を創作した時点で自動的に付与される著作権ですが、実は日本国内にも「著作権登録制度」というものがあります。

ただ、全ての著作物を登録できるわけではなく、著作権法で定められた一定の事実があった場合にだけ、その内容を登録することができるというものです。
登録申請ができるのは下記に当てはまる場合のみとなります。

※出典：文部科学省ホームページ　（https://www.mext.go.jp/）

ベイクロスマーケティングが推奨するコピーライトの書き方

万国著作権条約では、下記の３点を必須表示項目と定めています。

・コピーライトマーク（©）

・著作物の発行年（YYYY）

・著作権保持者の名前（個人名・企業名・団体名など）

つまり、条約に則った必要最低限の表記内容は「© YYYY ●●」となります。
※この３つの項目が入っていれば、順番は変更可能です。

しかしベイクロスマーケティングのWebサイト制作では、あえて「© ●● All Rights Reserved.」と表記しています。
その理由について、項目ごとに解説していきます。

コピーライトマーク（©）

当社のWebサイト制作では、正規表現であるマークのみをお入れしています。
「© Copyright」のようにマークとテキストを併記しているWebサイトもありますが、どちらも同じ意味「コピーライト」という意味なので、併記する必要はありません。

著作物の発行年（YYYY）

万国著作権条約では必須とされる発行年ですが、当社ではあえてお入れしていません。

一度作成したらほとんど改訂されることのない資料とは違い、Webページは適宜上書きによる更新が行われます。
発行年を入れることにより、「何年も更新されていない古いページだ」という印象を与えかねません。
そのため、当社のWebサイト制作では発行年の記載を省略しています。

発行年と最終更新年を記載する「YYYY – YYYY」という表記も見かけますが、毎年更新作業が発生することから、当社としてはこの表記も推奨していません。

株式会社の英語表記

Webサイト・ECサイトの運営者が株式会社の場合、著作権保持者として社名を入れる必要があります。
コピーライト表記において、「株式会社」の英語表示の仕方は特に規定がありません。
当社ではクライアントのご希望に合わせて、下記いずれかの表記を採用しています。

●● Inc.（※Incorporated）

●● Corporation

●● Ltd.（※Limited）

●● Co., Ltd.（※Company Limited）

■OKパターン

■NGパターン

まとめ

日本においてのコピーライト表記は、必ず入れなければならないというものではありません。
しかし、トラブルを未然に防ぐためにも、誰にでも分かりやすい方法で明示しておくことを推奨します。

ベイクロスマーケティングでは、Webサイト制作・ECサイト制作はもちろん、Webコンサルティング・ECコンサルティングも行っています。
法改正や、モール型ECサイトの規約改定など、最新の情報に合わせたWebサイト制作・改修をご提案いたします。
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Written by Aida

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